# 投資初心者にはぜひ知ってもらいたいことを紹介しています。 皆さん、おはようございます。本日もひょっとしたら幸せになれるラジオをやっていきます。 この番組は、資産形成、子育て、幸せに生きていく考え方など、ひょっとしたら幸せになれるような話を毎日お届けする番組となっています。 今日はですね、投資をしていく上での超基本的なところなんですけれども、アメリカの経済を抑えておく。 このことについてお話をしていきたいとおもいます。 すでにですね、投資をされている方であれば、もう基本中の基本であって当たり前のことなんですけれども、 経済については、世界の中心、アメリカが大きな力を持っていると言いますか、アメリカの経済によって世界が振り回されていると言っても過言ではないぐらい、アメリカの位置づけっていうのは大事なんですけれども、 まだですね、投資をしていない方とか、 経済について特に興味がない方は、 あ、そうなんだというところで、全然知らないこともあるかと思いますので、ちょっとだけですね、話をしていきたいとおもいます。 まずアメリカを抑えなければいけない理由というところなんですけれども、 ドルですね、基軸通貨となっているドル、これがですね、世界の指標と言いますか、何を比べるにつけても、ドルに対しての円とか、ドルに対してのユーロとか、ドルに対しての金の価格とか、 まあそういったところで、基本的なところではですね、世界の人というのは、ドルに対して見ます。 なぜならですね、日本は今円安が進んでますけれども、円で見たときに、 今年のようにですね、円安が一時的に円高に触れたりとかですね、今また円安になってきてますけれども、 コロコロ変わるようですと、本当の価値というのがわからないというところで、一番安定している通貨、ドルですね、これに対しての価格をみんな参考にしているというところですね。 あとはドルを持っている人が多いというところもあるのかなというふうに思います。 2つ目に、今皆さんが生活している上で使っているものとかサービス、メイドインどこですかね。 メイドインジャパンも多いかもしれませんが、おそらくですよ、圧倒的にメイドインアメリカが多いんじゃないかなというふうに思います。 ということはですね、日本でこれだけアメリカの企業のものとかサービスが普及しているということは、世界でも普及しているということで、世界中の人たちがですね、アメリカ初のサービスとかものを使っているというところで、 やはりですね、アメリカの経済とかそういったところの波っていうのはですね、世界中に広がっていく。これが、昔からそうですけども、しばらくはですね、続くのかなというところですね。 そして3つ目なんですけれども、アメリカの国自体の政策ですね。これが非常に世界の中でのトップを走り続けているといったところだと思うんですけれども、日本だとですね、会社は雇用した従業員を簡単には首切ることはできないと思うんですけれども、アメリカだとですね、すぐ解雇することができるそうなんですよね。 ということは、会社の中に常にですね、解雇されるかもしれないという危機感が社員の中にあるということです。どうですかね、皆さん。いつ自分が解雇されるかわからない状況だったら、仕事、手を抜くことってできないんじゃないかなというふうに思います。 会社からですね、この従業員は給料に対して働いてないなと思われたらですね、すぐ解雇されるという状況ですので、みんな頑張るわけですよね。日本はどうですかね。解雇されることはほとんどないので、頑張らない人っていうのがだんだん増えていく。それはしょうがないのかなというふうに思うんですけれども。 そういった国の政策の違い、どっちが発展するかというところなんですけれども、もちろんですね、アメリカだと思います。 他にもですね、トランプ大統領が誕生しましたけれども、トランプ氏ですね、いきなり今までと違うような政策を次々と打ち出してきてますよね。特に目を光らせるところがですね、仮想通貨かなというふうに思います。 今までアメリカはですね、仮想通貨に対してはあまり積極的な姿勢ではなかったんですけれども、トランプ大統領になってからですね、すごくごまえのめりになってきて、 先日発表されたものですと、アメリカの企業が発行した仮想通貨に対しては、利益に課税しないみたいな話が出てましたので、そういった国って今までないんじゃないかなというふうに思うんですけれども、 あとはですね、5年かけて100万ビットコインを買っていくというところですね。こういったですね、革新的なことを次々とやっていくところですね。 あとは、イーロン・マスクシーが政府効率化のためにですね、最高顧問として就任するそうなんですけれども、政府のいらないところをすべてぶった切っていくみたいなすごいことですよね。 そういったところ、日本では真似できないですよね。そういった思い切りのいいチャレンジっていうんですかね、考え方、そういったところをすぐできるというのがアメリカなのかなというふうに思います。 そういった点を踏まえるとですね、時代の変化にも柔軟に対応していくことができるというのがアメリカなのかなと思います。 貧富の差がだんだんできているとか、そういった問題点はもちろんあるんですけれども、経済という面からするとですね、やはりアメリカ、ここがすごいのかなというふうに思います。 そういったところを抑えていくと、やはりですね、投資をしていく上で、アメリカのポジショニングというか、そういったところは見逃すことができないというところで、 正直、テレビとかですね、日本で流れているニュースを見ている時間が非常にもったいないなと私は感じているので、テレビはほとんど見ないんですけれども、そういったことよりもですね、アメリカの経済とか、アメリカの国の政策、そういったところを見ていくほうがですね、 投資家としては、自分の成績に反映させることができるのかなというふうに思いますので、もしですね、投資をやっているけれども、例えば今年から始まった認査ですね、インデックス投資をしているけど、ただ積み立てているだけで、基本的には中身をあんまり知らないんだよなという方もいらっしゃるかと思うんですけれども、 それよりかはですね、ぜひ自分の目で、耳で、情報を集めてですね、経済を知っていくほうが、同じお金を小投資に当てているとしても、面白みというところが違ってきますので、ぜひ知識をですね、常に高めていくような感じでいっていただきたいなというふうに思います。 ということでですね、今日は投資の超基本というところで、アメリカの経済、これについてちょっとお話をしてみました。本日の放送が面白かったとか、ためになったと思われる方は、ぜひフォローをしていってください。それでは今日も素敵な一日を。 # こひぺんさんのコーナー。コメントのあった放送はコチラ↓ それではコイフペンさんのコーナーやっていきます。 468回目の放送、実は結構増えている不登校とどう向き合うべきか、この放送に対してコメントをいただいています。 コイフペンさんいつもどうもありがとうございます。 それではコメント紹介します。 教員の友達がいますが、今は様々なお子さんがいるようで 不登校になるのもいろんな理由があると聞きます。 今だから学校は行った方がいいと思いますが、 学生だった頃は学校を嫌だったので、自分の子供が不登校になったらすごく頭を悩ませると思います。 学校に行かなくても自宅で単位が取れるシステムを作ってほしいです。 ということでコメントいただきました。 そうですね。 不登校。 本当に様々な理由があってですね。 いろんな理由に対してどう対処していくかというところ、非常に難しい問題なのかなというふうに思います。 学校ですね。 もちろん小学生から大学になって行きたくないということはないかもしれないんですけども、高校生まで考えるとですね。 6たつ、3たつ、3ということで 何ですか?12年間通うということを考えるとですね 学校に行きたくないなぁと思う時期があってもおかしくないですよね。 大人だって12年間も働いていればですね、仕事に行きたくないなぁと思うこともあるわけで それは子供も同じなのかなというふうに思うんですけども そういった時にですね 無理やり行かないといけないのか、もしくは不登校、学校を休むことがですね、その子供にとって不利益になってしまうのか こういったところを考えなければいけないなと思うんですよね。 大人は 有給ってありますよね。それで 休めますが、学校には有給って基本ないと思いますので 有給という言葉はずっとあってないかもしれませんが 休むことですね。そういった権利がないですよね そこらへんもですね 考えていった方がいいんじゃないかなというふうにも思いますね コヒペンさんのおっしゃる通りですね 学校に行かなくても自宅で単位が取れるシステム これがあると 本当に喜ぶ子供も増えるのかなというふうに思います 下手するとですね、ほとんどの人は子供が学校に行かないということになってしまうかもしれませんが それはそれでまたちょっと違う対策を取っていくといいのかななんて 思いました。ということでコヒペンさんのコーナーを終わります 以上で本日の放送を終わります あなたからのフォロー、いいね、コメント、SNSでのシェアお待ちしています また私はXでも毎日情報発信していますのでぜひそちらもご覧ください それでは今日も素敵な一日を!