# タイトルコール おはようございます。 「そなえ防災アドバイザーたかにともや」がお送りする 「しなない防災 そなえるラジオ」10月28日木曜日 本日も備えてまいりましょう。 # 1707年10月28日、宝永の南海トラフ巨大地震 本日のテーマは江戸時代の法営地震でございます。 本日10月28日は314年前に法営地震が発生した日でございます。 江戸時代1707年10月28日、旧暦では法営4年の10月4日のお昼過ぎ、 午後14時ごろ、静岡県沖の延州などから四国までの沖合を震源としてマグニチュード8.6から最大9程度と想定される超巨大地震が発生いたしました。 いわゆる南海トラフ巨大地震、法営地震の発生でございます。 この法営地震、2011年に東日本大震災が発生するまでは、日本史の記録に残る最大規模の大地震でございました。 これと同じ規模の巨大地震が現在発生した場合には、いわば西日本大震災と呼ばれるような被害が発生するだろうと想定されておりますが、 これは遠い将来の話ではなくて、近い将来発生するかもしれない脅威となっております。 実際数字が表されておりますけれども、直近30年間で南海トラフ地震が発生する可能性は70%から80%程度と極めて高い数字が想定されているなど、非常に嫌な確率が示されているということになります。 1707年の法営地震、具体的にどのような被害だったのかと言いますと、まずは地震による強い揺れでございます。 現在の静岡、愛知、三重、和歌山、滋賀、京都、大阪、徳島、高知、大分あたり、まさに太平洋全域というような地域になりますが、震度6弱から7に匹敵するような強い揺れを観測しております。 さらにこれに加えて、とりわけ巨大津波で甚大な被害が発生しているのですが、これは311東日本大震災の被害の内訳と同じような構成と言えるということになります。 静岡、紀伊半島、四国、そして九州の沿岸にかけまして、大きな津波5メートル、10メートルを超えるような巨大津波に襲われて大きな被害が発生しています。 そして、こういった地震による強い揺れ、大きな津波、こうした影響によりまして、人的被害、死者に関しましては全体で数千人から数万人規模と想定されていますが、 何しろ江戸時代の記録ということになりますので、はっきりした数字はわかっておりません。想定ということになります。 また江戸時代の中期、人口に関しても現在の2割から3割程度の水準ということになりますので、この法営地震による死亡者数、死者の数ですね、 現在の数字インパクトに直せば数万人から数十万人の犠牲者が出た、そういった大地震が起きたというのが法営地震ということになります。 また実際、今南海トラフ巨大地震が発生した場合の被害、とりわけ死者の想定といたしましては、最大約23万人ほどと、そういった数字が令和元年に発表されておりますけれども、 ちなみにこの想定死者、2012年に初めて試算されて発表された時には、最大約32万人の犠牲者が出ると、ものすごい数字が発表されていたんですけれども、 その後10年間でも建物の耐震化、避難意識の向上、また自治体の人口比率の変化などが起こりまして、2019年令和元年に再度試算を行った際には、この南海トラフ巨大地震による死亡者最大約23万人と過法修正されております。 ただ過法修正されたとはいえ、23万人の死者が想定されている災害というものが、しかも高い確率でやってくる、これは恐ろしい事実でございます。 甚大な被害になることは明白でございますし、これが過去に繰り返し発生しており、しかも次がいつ来てもおかしくないということになりますので、自宅の耐震化、家具の固定、避難の準備、防災備蓄品の確保、こういった基本的な対策は、今すぐやっておくべきことだと言えると思います。 # 49日後に生じた宝永の富士山噴火 ところで、大きな地震が発生いたしますと、しばらくの間、余震が発生します。 この余震の大きさというものは、本震となった地震のマグニチュードから、 1つ、2つ減った大きさの地震が比較的多く発生しておりますけれども、 例えば、本震となった地震のマグニチュードが7前後であれば、 余震はマグニチュード5から6を中心に発生するということが多いのですが、 地震の規模が大きくなれば、当然余震も大きくなります。 311東日本大震災を引き起こした東北地方太平洋沖地震、 また、1707年の方映地震のようにマグニチュード9クラスの超巨大地震ともなりますと、 余震の1つ1つがマグニチュード7から8と、 単体で生じれば大震災を招く規模の地震がバンバン起こるということになりますし、 また、本震から離れた地域でも誘発地震と呼ばれるような地震、 こういったものが起こる可能性が高まりますので、 特に巨大地震が起きた後には、その周辺及び国内様々な地域で、 しばらくの間は地震の揺れに対する厳重な警戒が必要になるということでございます。 実際、311東日本大震災の際にも、 地震発生の30分後にマグニチュード7.7、最大震度6強の最大規模の余震が発生いたしましたが、 翌日には長野県の北部で最大震度6強の誘発地震が、 4日後には静岡県の東部で同じく最大震度6強の誘発地震が、 その後も各地で余震及び大きな誘発地震が続いておりました。 1707年の法営地震の後にも、こういった余震誘発地震が続いております。 翌朝には富士山の近くを震源とする大地震が発生。 2週間後には土佐で、3週間後には山口で大地震が発生するなど、 余震または誘発地震が法営地震の時にも数多く観測されております。 また法営地震による二次災害の中でも特に問題となったのが噴火。 富士山の噴火でございました。 10月28日に法営地震が発生した後49日後、1707年12月16日、 旧歴では法営4年の11月23日、富士山が大規模な噴火を起こしました。 法営噴火の翌朝、富士山の近くで大規模な余震が発生していたと先ほどお話ししましたが、 富士山の噴火が始まる2週間ほど前からも、富士山の周りで地響きなどが聞こえるようになったということで、 噴火の直前にいろいろな全庁現象が観測されていたということになります。 法営地震そのものでは、江戸を含む現在の首都圏一帯は幸い地震の揺れ、津波、大きな被害は免れていたのですが、 この富士山の法営噴火によって周辺の村々はもちろん火山灰の影響で江戸にも大きな影響を与えることになりました。 日本史上最大規模の地震、法営地震、そして富士山の噴火としては歴史的にもかなり大きな規模となった法営噴火、 セットで当時の日本に大打撃を与えた自然災害となったわけでございます。 ちなみにこの法営噴火、最近は富士山の噴火が発生した時の首都圏への影響ということで、 特に人口の大きな東京などを中心に火山灰で大きな被害が出ると、そういった報道などが出て恐れられていますが、 もちろん首都圏に大きな影響が出ているということは、それ以前に周辺の自治体にも壊滅的な影響が起きているということになります。 山梨県、静岡県など富士山周辺の自治体については厳重な警戒が必要ということになりますし、 実際に前回の富士山の噴火、法営噴火の時にも江戸の影響というものが今クローズアップされておりますが、 お江戸に大量の火山灰が到達しているということは、その経路上にあたる自治体についても甚大な被害を受けているということになります。 例えば富士山のすぐ近く、静岡県現在の小山市周辺の村々では火山灰で3メートル近く沈んでしまった、埋まってしまった村が発生したりですとか、 神奈川県の小田原市周辺、これは富士山の周辺に降り積もった火山灰などが川に乗ってやってくる地域ということになりますが、 火山の噴火、とりわけ火山灰がたくさん噴火、噴き出してきた噴火の後は土石流が繰り返し繰り返し発生することになります。 小田原周辺の村々では、その後約100年間にわたって土石流が発生し続けたと、そういった記録も実際に残っておりますので、 遠方の人口集中地帯の被害、そこだけに注目するのではなくて、その途中の自治体にも大きな影響が出ているんだということは拾っておきたい事実かなと思います。 ということで本日は、放映地震と放映噴火のお話でございました。 この教科書に乗るレベルの大地震、いつでもどこでも発生するのが日本でございます。 南海トラフ地震だけをとっても、1707年の法営地震、1854年の安政地震、1944年と46年の昭和地震と、まさに忘れた頃にこういった地震が発生しております。 前回の南海トラフ地震から77年が経過した現在、次の大きな地震は来るか来ないかではなく、いつ来るのかと、そういった考え方で検討準備をすることが必要になるということでございます。 冬物への衣替えと合わせて、ぜひ非常時用の荷物の確認も行っていただきたいなと思います。 それでは皆様、本日も引き続きどうぞご安全に。