ジェンダーや黒人に関するアファーマティブアクションの例で言うと、
社会全体の存在率と、大学など特定の場（差別があるとされる場）での比率には違いがあり、
単純に差別があるとされる場におけるマイノリティ側の割合だけで判断するのは難しいと感じます。
個人的には、問題の性質や他の要素も複合的に関係しているのだろうと思います。
もちろん、マイノリティ側の比率が極端に低い場合には、反対運動が起こりにくいこともあるでしょう。