# チャプター 1 こんにちは。ユゲタオルです。マーケティングの極意を聞いていただきありがとうございます。 本日は広告予算を決める5つのハックというテーマでお話をしたいと思います。 広告予算の決め方ということなんですけれども、これは商品とかあるいは企業にとって適切な、ちょうどサイズのプロモーションを実現するためには、やはり適切な広告予算の投入が必要になりますよねということですね。 ただ、過去同じような商品を扱っている販売促進をしたというような経験がない場合、蓄積されたナレッジがないよという場合、新製品の時とか多いわけですけども、やはり広告プロモーションの予算を決定するということは難しくなるわけですよね。 そこで目安になる方法を5つお話をしたいと思うんですね。 その後、業界別の広告予算の傾向のパーセンテージもお話をしたいと思います。 まず一つ目は、出資可能額によるということで、これは自社で新製品などに最大限かけることができる予算に従うという、身も蓋もない言い方なんですけども、 現在の他の製品での売上とか利益とか、その弾き出された、かけられるスケールが効果的かどうかというのはまた別の問題になりますということですね。 二つ目は、販売額スライドによると、例えば傾向としてですね、売上が10%増加したらプロモーション費用も10%増加させるというようなものですね。 ただこれも出資可能額同様、企業側の都合で決定しているに過ぎないという弱点があるわけですね。 3番目、3つ目は、競合対抗によると、類似製品を販売している競合と同等の費用をかけて対抗するということですね。 結果的に競合の手法を緻密に研究したりフォローしたりするということになりますので、自社にフィードバックして最適な形やスケールが導き出せるというケースもありますよね。 ただここでもまだ顧客をあまり重視していないということには変わりないですよね。 4番目は、シェア逆算によるということで、市場シェアとか広告の到達率を考慮して、それに必要な媒体計画などを立てて費用をかけていくということで、 これはマーケティングに長じる企業の多くの取り組み方かなという気もしますけれどもね。 具体的には、例えば達成したい市場シェアの目標をまず設定します。マーケティング目標ですよね。広告が達成すると思われる市場シェアを弾き出す。 そして広告到達が何%のメッセージ認知を実現するか、認知者の何%が製品を購入するか、そして市場規模からシェアを計算するという段取りを踏むわけですね。 目的の広告到達を実現するための広告露出を計算して出す。広告露出に基づいて必要な広告予算を計算して計上するという流れになるわけですね。 なんか一見難しいことを言っているようにも見えますし、当たり前のような気もしますよね。 5番目は、業種別の傾向を参考にするということですね。 これ業種といって、あるいは企業のスケールとかも関係してくると思うんですけれども、例えば中小企業は売上の5%から10%かけとけみたいな腰ダメの数字で来ることも多いわけですよね。 B2Cはまあまあかける傾向がありますけれども、B2Bですと広告予算をかけない、少ない傾向があったりしますよね。 新規事業、新製品を投入するということになると、これはやはり基礎認知がありませんので、どうしても効率高い率にならざるを得ないわけですよね。 IT系なんていうのは本当にパーセンテージでいきますと、売上に対して20%、30%かけてくるということもあったりするわけですよね。 これ今業種別と言っていますけれども、じゃあ各業種別の広告の予算のかけ方のパーセンテージの傾向はどんなふうかということですね。 多くの場合はだいたい1%から7%の間なんですよ。 例えば一般の製造業とか住宅産業とかね、ズバリ1%から7%ですね。 その他でもですね、例えば2%から4%とか6%から10%未満とかいうような普通の数字でやっているところが 自動車とか化粧品とか薬とか、薬ちょっと高めですかね。食品業界とか飲料とかなんですよね。 あるいは医療系のSPAとかね。流通業がちょっと低いかなという感じですね。 高いところ、例えばどこというと、さっき言いましたIT業界。これは本当に10%から30%ぐらい販売高に占める割合かけてくるという感じの傾向ですね。 あるいは同様に通販業界。これも10%から20%ぐらいかけてくるということですね。 また健康食品。これはちょっと民視じゃないですよね。通販を健康食品売っているってところありますからね。 健康食品は10%程度という数字が出てますね。 反対に少ないところ もあるんですよ。例えば化学業界は1%ぐらいっていう低さですね。 また商社も1%ぐらい。 そして不動産業界も1%から2%ぐらい。 これは扱っている商材の値幅がね。 金額高が大きいのでこういうことになるかなと思いますよね。 町の不動産屋さんだって1ヶ月に1件、例えばビルを売買取り継ぎました。2億でしたってなりますからね。 ということがちょっと変わったところですかね。 精密機械関係だと0.5%から8%とか、 流通業界だと1.5から4%。これリアルも含めてですけどね。 金融だと1から8%とかね。そんな傾向があります。 これは横並びということで考えるとそうなるわけですし、あるいは利幅が取れる。 例えばIT業界のように再生産コストが非常に低減的だというわけですよね。 1回 イニシャルでドカンと製作費を作って、ソフトウェアでもゲームでも作って、 あとはデジタルなので 販売のコスト、販売管理費があまりかからないというような場合、あるいはイニシャルの 開発費を回収してしまうと、あとは原価はないようなものになるので、多くの広告費をかけて、より多くの人にアクセスしてもらった方が 結果的には売上が最大化するというような業界とかですよね。 そういう傾向で広告予算を決めていくということになるかなと思いますね。 以上、最後まで聞いていただきありがとうございました。 よろしければチャンネルのフォロー、そしていいねを押していただきますと嬉しいです。