# 医療機関の食事/アメリカで導入が進む？Medically Tailored Meal (MTM)※URLはタフツ大学/健康的な人でも医療費は削減できる？/厚生労働省の「健康的で持続可能な食環境戦略イニシアチブ」(前回☆520)etc... こんにちは。ユミカのVoicy、フードウェンネスです。 いわゆるグルメとはちょっと違った、食と健康の話やちょっとした間道などをご紹介します。 さて今回は、前回に続いてちょっと壮大な感じなんですけれども、 健康的な食事をすれば、医療費は減らせるのか、そんな切り口で話ができればと思います。 というのもですね、直近で面白い、面白いって言ったらあまり良くないかもしれないんですけれども、 ドイツで行われた、医療機関で提供される食事を対象にした調査というのを磨けました。 ドイツの2つの病院と3つの老人ホームを対象に実施したそうで、 病気の方、ご高齢の方、どちらにせよ、自分でこの食事が選べるってわけではなくて、 食べなくちゃいけない、とまでは言い過ぎかもしれないんですが、 その出された食事を食べることになりますし、 その体の状況とかを踏まえても、すなからず提供された食事が、 その方々の健康に影響を及ぼす側面もあると思います。 それゆえさぞ、健康的な食事が提供されているんだろう、と思いきやですね、 案外そうでもなかったみたいでして、 ヘルシーダイエットインデックス、健康的な食事のスコアを測ったところ、 39点から57点だったそうでして、 なんか微妙な感じはするんですけども、 これだいたい50点を境に、それより上だったらより健康的、逆もしかりってことなんですけども、 今回の5施設の最高点数は57点で、一応半分は超えてるんですが、なんともって感じはしますよね。 そして残りの4施設はいずれも50点を下回っていて、 だいたい40点前後だったみたいです。 なんで?って感じがするんですけども、 まず赤身肉が多かったって言ってますね。 総カロリーの10%から17%を占めていたとのことで、 あとは生鮮穀物も多かったとは言ってるんですけども、 とはいえ全粒穀物が良いとは言っても、 病気とかご高齢の方ちょっと食べにくいみたいなところってないんですかね。 ただそれはスタト置きとして、他にもジャガイモの量が多かったって言っていて、 それを踏まえると赤身肉が豚肉とかソーセージとかが多かったんだとしたら、 それとジャガイモっていかにもドイツらしいというか、 お国柄が伺えるような気もしたんですが、 とにかくそれ故、食事に占める脂質の量、 とりわけ飽和脂肪酸の量が水晶摂取量を大幅に上回っていて、 一方で食物繊維の摂取量は大幅に下回っていた。 さらに環境への影響という観点でも、 やはり赤身肉の摂取量が多いってところも含めて、 食の持続可能性っていうちょっと広げた概念でも、 あまり良くなかったっていう結果になっていて、 なんかもうボロボロやんって感じがするんですが、 とにかく地球の健康、そしてまずは第一に、 その入所者の健康という観点も含めても、 もう少し対策した方がいいんじゃないですかっていう結論になっています。 そしてこうした研究、また違った観点に見ると、 例えば医療とかの分野において、食事ってやっぱり重要なんじゃないかと、 食事が悪ければ健康も害するかもしれないですし、 でも裏を返すと、食事が良くなれば、 患者さんの健康にとってプラスに働くんじゃないか、 という捉え方もできると思います。 その観点に見かけたまた別の話題がありまして、 今度の舞台はアメリカなんですけれども、 いやアメリカで病気したらめちゃくちゃ医療費かかりそうですよね。 日本に生まれてよかったとちょっと思うところもあるんですが、 ただ食の力で医療にお世話になる機会を減らすことができれば、 もちろん個人の負担という観点でも、 そして州とか国レベルで言っても、 医療費削減につながりそうじゃないですか。 その点アメリカで導入が進みつつあるのが、 ミリカリーテイラードミールというものらしくて、 直訳すると医療的に調整された食事。 なんか略すといまいちですね。 略してMTMって書いてあったりするんですけれども、 これ特にアメリカの多数大学さんとかが色々情報を出しているようで、 それを参照してみると、 例えば糖尿病とか心疾患とか、 特に食事に影響を受けやすい疾患を持っている方で、 かつ食事の準備とか買い物に行くとか、 日常生活に支障がある方が対象になるそうでして、 この方々にミリカリーテイラードな宅配食を提供することで、 食事から健康指標を改善して、 そしてもちろんこれはその方々の経済的な負担とか、 あとは経済拡散にも対処できるって言ってますね。 確かに医療費の負担って生活が厳しい人にとっては特に大変だと思うんですけれども、 それでいて医療費も削減することにつながる、 まさにフードイズメディジンの介入プログラムだって言っています。 食は薬と、そしてこれアメリカで1400万人以上の方が、 この食事を受けられる資格があると推定されているそうなんですが、 ただこの導入はまだ道半ばらしくて、 今見ている情報では2025年1月現在でアメリカの16の州で、 これを公的医療保険制度の対象にしているか、 あるいは導入を検討中とも書いてありました。 これを導入するといいんじゃないかという気はするんですけれども、 いやでもちょっと待ったと。 もちろんこれを導入するのにはそれなりにお金がかかるわけじゃないですか。 この点、タフス大学とかの研究チームが出した試算によると、 このプログラムを全国的に展開するとした場合、 年間のうち平均約8ヶ月間、週10回の食事を提供して、 あとは諸々のコストを勘案すると、導入費用は約248億ドルって言っていて、 ドッシャーと今の為替で勘算すると3.5兆ぐらいになりますでしょうか。 いやこれで結果が出なかったらきついなってところなんですけれども、 ただこれによって年間160万件近くの入院が減らせるんじゃないかと言っていて、 それも含めて試算された医療費削減額が大体387億ドルほどって言っていて、 すなわちそれ以上に医療費削減が見込まれると。 なので初年度だけでトータルで差し引きでは約136億ドルの削減が見込まれるって言っていて、 そう言われると結構リターンは良さそうだなと。 そしてこれは2022年に発表された試算なんですけれども、 もうちょっと直近で25年に発表されたものでは、 さらにこれをアメリカ50州ごとにどのぐらいの削減額が見込まれるのかっていうのを試算していて、 その結果50の州のうち49の州でこのプログラムのコストを上回って、 医療費削減がトータルで見込まれたっていう結果になっていたそうで、 逆に言うとなぜか1つの州だけ、アラバマ州だけ削減が見込まれなかった。 でもそれでもトントンぐらいだったらしいんですけれども、 この内幕は州によってもかなり違うんですけれども、 例えば特に多かったのがコネチカット州で患者1人当たり6299ドル、 続くペンシルベニア州では4459ドル、 これは特に多い州での話ではあるんですけれども、 ネットで1人当たり、少なからず削減が見込まれるってことなので、 もちろんお金の面だけではないですよね。 患者さんの負担っていう観点も含めてなんですが、 もちろんこの研究報告でも、州レベルでの公的な、 私的なものも含めての医療制度におけるこのMTMプログラムの導入は、 やはり支持できるものだっていうふうに言っています。 なるほど、こういうプログラムって日本でも導入が進むといいんじゃないかなと思ってしまったんですけれども、 ただとはいえこれってもうすでに疾患持ちで、 かつ買い物に行けないとか食料アクセスに制約がある方を対象にしているもので、 もちろんそういった方にとってはありがたい限りだとは思うんですけれども、 とはいえ健康的な状態の方にとっては、 そもそもそれにお世話になる前に、その前段階で予防したいなとは思いませんでしょうか。 その点、これもいろんな研究があるかもですけれども、 直近で韓国で行われた研究報告で、 1144人の被験者っていうよりも、 その人たちの食事のデータと医療費のデータを掛け合わせたものらしいんですけれども、 この人たちの食事調査の結果から、 健康スコア、Korean Healthy Eating Indexっていう、 韓国での食事スコアを元に4分類して、 その人たちの医療費との関連を調べたところ、 食事スコアが一番高い群は一番低い群と比べて、 やはり医療費は低い傾向があったそうで、 特に若い人において、その食事の質問スコアが高まるほど、 医療費が削減されるっていう傾向がより強く見られたそうでして、 この点については、例えば加工食品の摂取とか、 あとは食事を抜くとか、将来の疾患につながりかねないような、 食習慣の影響をより受けやすいからなんじゃないか、 っていう風に言っていて、逆に言うと、 ご高齢の方に関しては、そもそも食習慣と医療費との関連って、 例えば、既に疾患を持ちながら、 これ以上悪化しないように食事を気を付けようとか、 こうした人って、もしかしたら食事スコアが高いかもしれないんですけれども、 でも、もともと潜在的なリスクが高いので、 医療のお世話になる機会も多いってことも、もしかしたらあるかもしれない。 そういった方がいらっしゃると、こういった結果って、 あまり出にくいんじゃないかなと思うところもあるんですが、 それでも金額的にはそんなに多くはないみたいなんですけれども、 とはいえ、若年層は特になんですけれども、 全体的に言っても、健康的な食事を推進することで、 高齢化社会における経済的負担の軽減に役立つ可能性がある、 という結論になっていました。 その点では、お隣、日本においても、 これまでに来た厚生労働省が主体となって進めている、 健康的で持続可能な食・観光戦略イニシアチブ。 ここでは、特に重要な栄養課題として、 食塩の過剰摂取というのを挙げていて、 他にも長期的な影響という観点では、 若年女性の痩せとか、経済格差に伴う栄養格差、 この2つを含めた以上3つを課題として挙げているんですけれども、 こう言っているのも、もちろん国民の健康という観点を通して、 医療費削減というのを見据えている側面もあるそうでして、 例えば、減塩に関しては、 医薬基盤健康栄養研究所という国立の研究機関が 試算を出しているんですけれども、 この点は、イギリスの減塩政策、 食品事業者とかが協力して、 市販のパンとかに含まれる食塩の量を、 こっそり消費者に気づかれない程度に減塩して、 結果、国民の食塩摂取量が減って、 食品業界にも繋がったという試算があったりするんですが、 これを踏まえて、日本でも食品業界が自主的に、 加工食品の食塩の量を減らすとどうなるかという試算をすると、 10年間のシミュレーションで、 約3535億円、トータルで医療費が削減できたという試算があったりもします。 本当にこれが国レベルの規模でできるか、 そしてアメリカみたいに、 医療の観点で政策ができるかというのはちょっと分からないところなんですが、 ともかく、食べたもので体ができているとか、 食と健康の話が多くても、本当にそうかなって思うところもあるんですが、 でも確かに食塩の投資って将来のリターンはより大きいかも、 という食と医療費の話でした。 鈴木志的な粉塵細胞をお仕事ください。本日もありがとうございました。